どうしてできないの?会計ソフトの限界

表計算ソフトにプログラムを導入した会計ソフトの場合


使い慣れたソフトを利用して会計処理をするなら、広く利用されている表計算ソフトに所定のプログラムを組み込んで利用するタイプの会計ソフトがあります。ダウンロードソフトの紹介や管理をしているサイトで、入手することが可能です。使い慣れているソフトですので、新たに利用の仕方を覚えなくても気軽に取り掛かれることから人気があります。勘定科目を設定したり、予め搭載されている科目を選択したりして、帳簿形式で仕訳ができますし、テンキーからそのまま数字の入力ができるので、戸惑うことなく操作ができます。 ただ、その年の会計年度だけで処理するだけならいいのですが、翌年の会計年度に更新する際には、パスワードが必要なことがあり、規定の料金を納入しないと発行されません。また、取扱説明書やヘルプ集の入手も、開発者のサイトに登録するか、有料の場合があります。導入の際には、必要と思われる事項を調べておくといいでしょう。 また、通常の会計ソフトのように、申告書の作成や添付する書類の作成まではできません。ソフトで作った帳簿書類を元に、関連省庁のサイトから申告書の作成をしたり、申告用のソフトを別途用意しなくてはいけないでしょう。

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無料で使える会計ソフトの注意点


製品版の会計ソフトでは、期間を定めて無料試用できることがありますが、クラウド型の会計ソフトにも無料で使えるものがあります。パッケージ版と同様に1ヶ月程度のことが多く、期限を迎えると料金支払いの手続きが必要になりますが、一部の会計ソフトでは、そのまま無料で使えるものもあります。 ただ、申告書等の作成はできても、無料版は利用制限があり、1ヶ月につき数件程度の仕訳入力しかできなかったり、電話やメールでの質問、チャット等のサポートなどが一切受けられなかったりします。コンピュータと会計の知識がある程度あり、分からないところや、トラブルが自分で解決できる方、取引の件数があまりない企業や個人事業主など、対象範囲となる方がある程度狭まると思われます。 無料の会計ソフトの中には、手厚いサポートで問題なく利用できるものもあります。開発先と提携している会計事務所と顧問契約をする必要があるケースもあり報酬が発生することがあります。丁寧に帳簿の付け方や、ソフトの操作を教えてもらい、経営相談にも対応できるメリットも有りますが、すでに顧問先がある場合には、利用が難しいことも考えられます。